マイホームは終の棲家となることも多いですが、将来転勤やリストラ、もしくは老後は介護付施設に移住などで売却することもあるかもしれません。
その時に少しでも高く売れた方が、その後の生活が有利になります。
さて、マイホームの売却金額を知る場合、どうやって調べるでしょうか？
不動産会社に言えばすぐ査定書が出てきますし、今はインターネット上で簡単に一括売却査定が出せます。
では、査定金額はどのように算出しているのでしょうか。
不動産の評価方法は大きく分けると3つあります。
まず、近隣の同様の不動産の売買価格を参考にして算出する方法があります。これを取引事例比較法といいます。
次に、土地については近隣の公示地価などを参考にし、建物については新築費用から減価償却費を差し引く原価法というものもあります。
最後に、収益還元法というものもありますが、これは主に投資用の不動産の査定の時に使います。
住宅では、主に取引事例比較法と原価法を用いて計算します。
不動産会社によって査定金額が違うのは、取引事例として用いる不動産が違う、加算減算している項目が違う、などの理由がありますが、不動産会社の社風というかさじ加減というのもあるかもしれません。
ここで、原価法で評価する際に建物がメンテナンスされているかどうかで評価が大きく査定金額に影響します。
欧米では新築より中古の取引の方が圧倒的に多く、しっかりとメンテナンスされている中古はむしろ新築より価値が高い場合もあります。
日本では新築の取引の方が圧倒的に多く、中古の価値が低いので鑑定評価方法が現在見直しされています。
平成30年に施行された改正宅建業法で、建物検査（インスペクション）の説明義務及び斡旋が新設されたのもその一環です。
今後、購入後しっかりメンテナンスをして、それを記録保管しておくことが、将来マイホームを高く売るコツです。
あと、購入時の契約書類や建物図面なども、 売却時に好材料になることがあるので、ちゃんと保管しておいた方が良いです。（どこに保管したか分からなくなってしまう方が結構多いです）
